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本誌記事 特集・大学
2026年4月号
トップインタビュー「知を育む力」2026
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本誌記事 特集・大学
2026年4月号
西南学院大 今井 尚生 学長/GLA教育で国際感覚を養う 文理融合のデータサイエンス
西南学院大 今井 尚生 学長 1991年北大理学研究科博士課程、98年京大文学研究科博士課程修了。2000年西南学院大着任。宗教局長、院長など歴任し、22年12月から現職 国際色豊かなキャンパス 実践形式の学修機会創出 ─西南学院は九州で屈指の歴史を誇ります。 本学は今年で学院創立110周年を迎えるにあたり、建学の精神である「Seinan, Be True To Christ」(西南よ、キリストに忠実なれ)を堅持し、また、次の100年を目指す…
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本誌記事 特集・佐賀市
2026年4月号
【佐賀銀行】地域に根ざす金融機関として「金融」と「地域協働」の連携を
森林資源を地域の産業力へ 佐賀銀行(佐賀市)は1955年の設立以来「このまちで、あなたと」を掲げ、地域とともに歩んできた。近年は脱炭素社会やGX(グリーントランスフォーメーション)の潮流を背景に森林資源を生かした新産業創出に向け、「森林利用産業」支援を戦略分野に位置付けている。 2024年には環境省の「ESG地域課題発掘支援プログラム」、25年には「ESG地域課題解決支援プログラム」に相次いで採択された。地域資…
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本誌記事 NEWS SCRAMBLE
2026年4月号
〈長崎〉激烈な選挙戦で南北分断の懸念も
今回も現職が敗れるという波乱含みの展開となった今年2月に行われた長崎県知事選。2期目を目指した大石賢吾氏と元副知事で国土交通省官僚だった平田研氏による事実上の一騎打ちとなったが、約7000票差で平田氏が初当選した。前回の知事選をめぐる政治資金問題(昨年末に不起訴)がたびたび尾を引き、「大石県政が停滞している」として、危機感を募らせた地元経済界が中心になって平田氏の擁立に動いた。当初は平田氏の知名度が…
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本誌記事 TOPINTERVIEW
2026年4月号
佐賀市市長 坂井 英隆氏「地方課題解決の先端モデルを実装。目指すは『リッチ・ローカル佐賀市』」
佐賀市が周辺市町村と合併し約20年が経過する。同市は南北に広いエリアとなり、福岡市とも隣接したことで多様性が生まれた。また、有明海沿岸道路など交通インフラも整備され、周辺市町村からのアクセスも向上している。一方で気候変動による水害、人口減少に伴う人手不足も進む。今後、どのようにまちづくりを行い、地域経済を活性化していくかは大きな課題だ。2期目をスタートさせた坂井英隆市長にビジョンを聞いた。 聞き手…
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本誌記事 春夏秋冬
2026年4月号
人生、ときめいて生きるのが一番
高齢者専門精神科医師の和田秀樹さんには驚かされる。毎月のように著書を出版、そのエネルギーと努力に感心して、新刊が新聞広告に載るたびにメモしていたら、こんな記録に。 2024(令和6)年2月1冊、3月1冊、6月2冊、7月1冊。すごいのはこれからで、8月3冊、9月4冊、10月4冊、11月3冊、なんと12月は5冊。翌25(令和7)年になっても1月3冊、2月2冊、3月1冊、4月2冊、5月2冊。6~9月は各1冊で、10月は珍しく無い。11~12月は各…
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本誌記事 NEWS SCRAMBLE
2026年4月号
〈熊本〉八代市庁舎官製談合疑惑で百条委
熊本県八代市の市本庁舎建設工事に対する官製談合疑惑が持ち上がっている。 現在の八代市本庁舎は、2016年の熊本地震で被災し使えなくなった旧本庁舎の現地建て替えによって建設され、22年8月に完成した。建物は地上7階・地下1階建てで、震度7にも耐える免震構造。加えて県産材のCLT(直交積層パネル)を床や構造に採用、これを使った床と天井の一体化を図り、大地震で懸念される「天井落下」のない、執務室の無天井化を実現…
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本誌記事 エリアリポート
2026年4月号
【熊本】TSMC立地の菊陽で大型3事業を/「半導体ミュージアム」には熊本大も参画
TSMC(台湾積体電路製造)の製造子会社JASMの工場が立地する菊陽町では、TSMC進出以降、それ以前だと考えられなかったスピードで市街地整備を進めようとしている。対象は、町内を横断するJR豊肥本線沿線。今年4月には、スケボーやBMX(バイシクルモトクロス)などのアーバンスポーツを楽しめるスポーツ施設が開業。JR新駅や半導体ミュージアム整備がこれに続く。 アーバンスポーツ施設 スケボー世界大会も TSMC進出後、菊陽…
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本誌記事 エリアリポート
2026年4月号
【北九州】物流施設集積で拠点機能拡充図る/陸・海・空の充実した「物流インフラ」のフル活用視野に
北九州市に物流施設の集積が加速している。今年から来年にかけて、JR九州や野村不動産、九州電力、東京建物など地場企業を含めたデベロッパーが、小倉南区や福岡県苅田町に物流施設の開発を進めている。背景には、市の物流拠点構想の一環として、民間による物流施設の立地促進が進められていることがあり、佐賀県鳥栖市などに続く物流拠点として名乗りを上げる。 地場大手などが進出 老朽化で新築ニーズ 昨年9月、北九州市…
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本誌記事 グラフ
2026年4月号
2026九州の明日を創る次世代リーダーの夕べ