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本誌記事 連載（リポート・コラム・その他）

2024年06月号

refresh／伊藤忠商事 武井 克磨 九州支社長 九州・沖縄統括

「初めての乗船で “ハマった”ヨット」 　もともとマリンスポーツが好きで、福岡に赴任した直後の2019年にはもっぱらサップを楽しんでいた。そうした中、九州にいた記念として挑戦を思い立ったのが、鹿児島県の屋久島にある宮之浦岳への登山だった。しかし、いきなり九州最高峰に挑むのは無謀だと考え、手始めに、知人から「初心者でも比較的、登りやすい」と教えられた福岡県太宰府市にある宝満山に登った。ところが、何カ所もあ…

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2024年06月号

ホークス「野球振興・地域発展のためのホークスの新たな取り組み」

　ホークスが野球振興・地域発展のために福岡県内の老朽化した球場を修繕する「スタジアムリボーンプロジェクト」。その新たな取り組みについてご紹介しよう。 野球を楽しむ環境を少しでも増やしたい 　今シーズン開幕直後の3月31日。福岡県八女市にある立山球場で修繕完了セレモニーが開催され、ホークスによる野球教室も実施された。穴が開きさびついたバックネットやダグアウトの修繕・塗装が施され、築40年を超える同球場は…

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2024年06月号

＜次の一手 第79局＞詰将棋・詰碁

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2024年06月号

第97回 春季生涯青春ゴルフ会　桜満開のもと九州・沖縄全県からの参加者が交流／本会初のエージシュートを２人が達成!!

本誌記事 エリアリポート

2024年06月号

【北九州】インバウンド誘客へ本格再始動／広域アライアンスで「西のゴールデンルート」構築へ

　北九州市は今年3月、「インバウンド誘致アクションプラン」を策定し、コロナ禍後のインバウンド需要を戦略的に取り込み、武内和久市政が掲げる「稼げるまち」を加速させていく。プランでは、「届ける」「磨く」「つなぐ」「売り込む」の四つの視点で誘客策を展開、2025年にインバウンド40万人以上、宿泊客数30万人以上、観光消費額を400億円以上の目標を設定している。 需要回復が遅れ気味に 四つの視点で強化図る 　コロナ禍…

本誌記事 エリアリポート

2024年06月号

【大分】過熱する県都のマンション市場／相次ぐ「県外デベロッパー参入」で分譲価格が高騰

　JR大分駅周辺では、地場企業に加え、これまで販売実績がなかった関東や関西に拠点を置く大手デベロッパーの進出が相次いでいる。全国的に土地価格が高騰する中、各社は大都市部に比べ、比較的土地価格が安い地方都市への進出を加速させている。一方、駅周辺の平均販売価格が上昇し、購入者層が従来のファミリー層から、富裕層にシフトするなど大きく変化している。 大分駅整備事業が転機 駅周辺の人口増加傾向 　今年3月、国…

本誌記事 エリアリポート

2024年06月号

【宮崎】陸上養殖で活性化を狙う都農町／生存率と成長率は驚異の数字で「世界初」の成功

　宮崎県都農町が陸上養殖を中心とする水産業の振興を図る。町は昨年3月から、岡山理科大（岡山市）とNTT東日本・西日本と連携し、高級魚とされるハタ科の「タマカイ」と「クエタマ」を町内の試験場で養殖。そのうちタマカイの生存率は約94％、一般的な養殖の約3倍の成長率を記録した。今回の養殖方法では世界初の成功とし、町は水産業を経済的な柱の一つにしたい考えだ。 養殖で世界初の成功 将来は町の特産品に 　都農町が地…

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2024年06月号

【動かすDX〈デジタルトランスフォーメーション〉(26)】AIドローンで海上養殖の自動給餌／いけすの自立と自律を目指す「生け簀（す）5・0」へ実証加速

　近年、海上養殖でいけす全体を海に沈める浮沈式いけすの使用が注目されているが、水中にあるため、給餌の際にはいけすの場所まで行かなければならず、魚の状態把握などにも課題がある。長崎大の小林透教授は、水中の魚をカメラで撮影し、魚の活性度合いから満腹か空腹かをAIで判定、餌運搬に用いたドローンで給餌量を制御するシステムを開発した。従来は人が運搬し給餌する作業の負担軽減などを図っている。 センサーやカメラ…

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2024年06月号

再開発【九州大学箱崎キャンパス跡地】優先交渉権は住商グループに決定／「企画評価点」では九電グループを100点程上まわる

　全体の再開発面積が約50ヘクタールと全国でも最大規模の九州大学箱崎キャンパス跡の再開発事業。優先交渉権を決める入札に臨んだ3グループの中から住友商事・JR九州・西部ガス・西鉄など8社でつくるグループが選ばれた。アリーナ案を掲げた九州電力などのグループ、トライアルのグループは落選した。 土地譲渡価格371億円 IWON活用しまちづくり 　九州大学箱崎キャンパス跡地の再開発を担う民間事業者を選定する入札が行われ…

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2024年06月号

〈地銀〉FFGに続き肥後銀も「M&A支援」新会社

　国内368万社（総務省統計局令和3年経済センサス）とされる企業の3分の1が後継者不在で、その半数の60万社が“黒字廃業”リスクを抱えているとされる。昨今はこれを背景とする事業承継・M&A支援ビジネスが真っ盛りで、中小企業庁のM&A支援機関登録制度に登録する業者は、個人も含めると3000社近い。公的機関も乗り出している。銀行もその一つで、九州の地銀各行も担当部署を設けている。うち九州フィナンシャルグループ（KFG、熊本…